なるほど巨大。こんなのが生きてたら怖いなぁ、と思いながら見物。
今日は追加でNNAの原稿を1本書いてから、新しい本の執筆。
出だしはいつもそうだが、書くペースが遅いので、全体の構成を決めて、5000字程度書いただけ。でも、意外に調子が良いので、来年早々の出版は大丈夫であろう。
変化のない一日。
昨日の少年サッカーの筋肉痛と日焼けが痛い・・・。早くコーチやめたい。
変化のない一日。
昨日の少年サッカーの筋肉痛と日焼けが痛い・・・。早くコーチやめたい。
亀一君は、何よりも卵が好きらしい。寿司でも、中華でも、西洋料理でも、卵が食べられれば幸せという事なので、その程度なら、今度食べさせてあげよう。
取材後広州に移動し、夜は仲の良い会計士の方と会食。ここ暫く、スケジュールが合わず、お会いするのは数ヶ月ぶり。
「悩んでいると聞いていたが、確かにやつれている」と心配された。本当は、前日の深酒のせいで元気がなかっただけなのであるが、真面目に心配されるので言い出せず。心配させて申し訳ない。とここで謝っておくことにしよう。
先日、水に落として携帯を壊したが、買い換えた携帯が突然動かなくなる。災難続きだぁ。
桑畑君が僕のブログを読んで、「暫く読んでなかったら、僕が悪いことを言ったように書いてあるじゃないですか!」と抗議される。
「ネタで書いてるだけだから。君の事は信頼しているから」といってなだめる。
昨日のブログを読んだ加藤君から、お礼と「僕は剣道四段です」という訂正のE-mailがはいるので、早速昨日の記述を修正。
僕は、大学時代かなり一生懸命合気道をやった割には二段なので、四段という境地の人間が、身の回りにいるとは驚いた。
彼と同学・同部の人間が、何故か当社(香港会社)には多く、僕の1歳下のO川君、同期U木君(既に帰国)等がいた。
O川君は、驚くことに四段の加藤君より強かったようだが、酒を飲みだすと家に帰ることができなくなる人間で、以前、2次会が終わって帰りたいという加藤君の足を、ぽかぽかと蹴り付け、3次会に引っ張っていった挙句、翌朝寝坊してしまい、社長との出張に参加できなかったことがある。
社長が出張から戻ってきた時、彼が謝るために、腰を落としたまま、すばやいすり足ですっ飛んで行く姿に、かっての剣道名選手の名残を見る思いであった。
更に、O川君の遅刻を僕に報告に来た時の、喜色満面の加藤君の顔も忘れられない。「社長がかえって来ましたよ。ほら!O川さんがすっとんで行って謝ってます!」と、前日の恨み(社長一行は深セン日帰り出張だった)を直ぐに果たせた事が嬉しくて仕方がなかった模様。
もう一人のU木君は、一人だけ剣道が弱かったらしく、奇声を上げて飛び回るも、20秒で実力を見抜かれ、滅多打ちにされるのが常だった模様。
「調子の悪いときは、稽古をお願いして、散々叩かせてもらって、自信を付けさせてもらいましたわ〜」というのはO君の発言。
昨日の商工会で、雑談めいた話をしたのであるが、まだ経験がなかった、20代半ばの頃に、ちょっとした判断ミスをやった事がある。それは、節税目的の会社の設立に関する判断について。
数年前に、制度が変わった筈で、現状がキャッチアップできていないのであるが、以前、米国にFSC(Foreign Sales Corporation)という制度があった。これは、米国法人が、特定のタックスヘブン国に、輸出取引関連のエージェント機能を果たす子会社を作った場合、一定の利益移転を認め、米国での課税所得を圧縮する事を認める輸出奨励策である(詳細はもう少し複雑ではあるが、制度の趣旨は概ねこんなもの)。
米国の関連会社に、大手CPA事務所が、この様な会社の設立を勧める意見書を出し、その是非・妥当性の判断が僕に求められた。そこで、僕は制度を調べ、一定の節税効果がありそうです、という回答を出したが、結果としてこの会社は日本の留保金課税制度(タックスヘブン-Tax haven対策税制)に引っかかり、殆ど節税効果がなくなってしまった。
タックスヘブン税制は、日本法人・居住者の出資が一定要件を満たせば、子・孫だけでなく、何代下までもトレースする。結局、租税回避目的の子会社は、日本法人の直接の出資関係が無くても、見做し課税の対象になり、節税効果を無くしてしまうということ。つまり、米国税務だけ考えていても駄目で、数カ国の税制とその関係をを総合的に分析しないと正しい結論に結びつかない。
経験が無いと、どうしても視野が狭くなり、総合的な判断が出来ない事がある。その時の判断ミスも、局地的状況だけ見て、総合的な分析を行わなかった為に生じたものであり、未だにこの失敗から得た教訓を忘れぬよう肝に銘じている。
何度か、NNA・フジサンケイ・コンシェルジュ等に紹介したが、マカオのオフショアカンパニーというのも、典型的な節税策。これは、オフショアトレード専門の会社については、マカオでは法人税を課税しないという制度。明言は当然無いが、言ってみれば、香港法人の節税をマカオが推進しているようなものである(香港はこれを歓迎していない)。
例えば、中国⇒欧米、日本などの様な取引をする香港企業が、マカオにオフショアカンパニーを作り、取引の当事者を香港からマカオに移せば、所得が香港からマカオに移転され、取引に関する法人税は不要となる。
その上で、マカオの子会社が、取引から生じた利益を、配当の形で香港の親会社に還元すれば、香港では配当所得などのキャピタルゲインは非課税なので、合法的に課税が圧縮される。
ここ数年、この様なマカオ法人を使った香港法人の節税が盛んになってきているし、これはあまりに露骨な制度とも言えるので、さすがに香港政府も黙ってはいられず、制度の自主規制を申し入れ、最近、これが合意された模様。具体的には、設立可能なオフショアカンパニーの業種が、大幅に制限される事となったようである。
香港の税制を、兄弟地域の様なマカオが逆手にとって、自国(地域)の投資誘致に繋がる即効薬として活用した向きがある訳で、香港地場の企業にとっては、極めて有効な節税策と言える。
但し、日本企業の香港現地法人(留保金課税の対象になっていない場合)が、マカオにオフショアカンパニーを作った場合、香港での法人税は圧縮されるが、マカオでの剰余金は、原則として日本で留保金課税の対象となってしまう。
局地的な状況だけで節税策を判断すると、ミスを犯す事になるというのは、マカオのオフショアカンパニーも同じ事。