日本経済新聞連載(人事政策)

日本経済新聞の連載コラムは昨日の掲載。
今回は、「あなたは中国人社員のやる気をそいでいませんか」というタイトルで(タイトルは日経新聞につけて頂いたもの)、自分の失敗経験も踏まえて経営者が注意する点に付いて書いてみました。
記事はこちらを(日本経済新聞電子版・アジアコーナー)ご参照下さい。

日本、中国を問わず、「部下が働かない」と嘆く上司は多いが、自分が本当に部下のモチベーションを引き出しているか、という点を、冷静に分析するべきだ(上司が悪いという部下も、その逆を振り返ってみるべき)。
不正摘発・罰則などは、弁護士などの専門家に頼めば何とかなるが、社員のやる気を引き出す環境づくりは、経営者の姿勢・考え方が非常に重要であり、ある意味、経営者にしかできない仕事とも言える。とは言え、これは口で言うほど容易ではなく、僕自身も試行錯誤の繰り返しであった。
僕が最初に社長という肩書をもらったのは、36歳の時(丸紅廈門法人社長)。それから、43歳(丸紅100%出資のコンサルティング会社)。今から思うと、張り切り過ぎて、却って人事政策に失敗した事が多々ある。
一度、空回りし出すと、軌道修正が難しいのが、人事政策の怖いところだ。
今の会社は、設立9周年。非常に雰囲気が良いと皆様から言って頂けるが、これは、過去の失敗から学んだおかげ、そして、丸紅100%出資の会社をMBOできなかったため、却って、過去の自分の失敗をリセットできたことが大きい。
MBOできなかったおかげで、現在、順調な会社経営が出来ているというのは、何とも皮肉だが、かくも左様に、経営者にとっては重要な仕事という事だ。
自分自身、まだ修業中の身ではあるが、一応、経験談という事で・・・

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